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スーパーの業務改善依頼を受けたきっかけ

九州で3店舗を展開するスーパーマーケットの業務改善事例をご紹介します。パート従業員を含めて150名ほどの規模で、古くから地域に根ざしたスーパーです。社長が2代目になり、売上やスタッフの教育に苦戦しているということでご依頼を受けました。古い従業員が好き勝手に働いている状況で、社長が代わり、働き方が変化したことで、一部のバイヤーを除き、商品部長を含む主要メンバーが辞めてしまい、組織として非常に弱い状態でした。

現在5ヶ月目で、販売力の底上げと従業員の接遇を中心に改善中です。特に店長のマネジメント力の強化と在庫削減、競合店対策に力を入れています。料金は月に10万円です。

スーパーの青果売上アップに向けた対策

青果部門では、地場野菜の売り場を設置したほか、トマトの売上を前年比150%まで伸ばそうと目標を掲げました。
1ヶ月目は全く成果が上がらず、2ヶ月目もいまいちの結果に。そこで店長が担当者を徹底的にフォローする体制を整えました。データを取って進捗状況を確認する他、バイヤーにも伝えて、みんなで目標意識を持つようにしました。
その結果3ヶ月目で数字に反映され、全チェーン店が130%を超え、伸びた店舗では178%になりました。野菜部門としても現時点で110%以上を維持しています。

従業員への教育と効果

弊社がマネジメントに訪れる際は、ナンバー2にあたる本部長をはじめ、各店の店長にチーフ、可能な限りパートのスタッフの方々にも参加していただきました。組織として力が弱っていましたので、販売強化を目的に、在庫削減や鮮度アップ、現場の作業改善に取り組みました。 また、今までは店長とチーフの意思疎通ができていなかったため、フォロー体制を整えました。パートも50代の方が中心で、現場でも自分たちが一番良いと思う昔ながらのやり方で作業しており、あまり効率的ではなく、商品の完成レベルも低いものでした。そこで人間関係を築いた上で、「楽に早くできる方法」を教え、納得いただきながら改善していきました。

その結果、直近の決算では、これまで伸び悩んでいた利益も最高益を出すことができました。今後もさらなる青果売上アップを目指すほか、1年以内に改装を控えた店舗もあるため、売り場作りやサービスレベルの向上に引き続き取り組んでいきます。

→スーパーの従業員の教育や売り場作りを実施し、売上アップ