スーパーの業務改善入門
2019年05月30日
『人時生産性が低い』ことが問題⁉
スーパーマーケットは、人件費率の高い業態です。
このことが、ドラッグストアやコンビニエンスストアなど、業態を超えた競争になった今、経営戦略上、大きな課題になります。
しかし、本質的な問題は、人件費ではなく、会社の人時生産性の低さです。
そして、それを問題と考えていない。理解していない。ということが、大きな問題なのです。
これからも、最低時給は確実にアップします。会社としても上げざるを得ないと言えます。そして、何と言っても人手不足は続くのです。
人時売上高、人時生産性の向上は、人件費率の高いスーパーマーケットにとって、重要な経営課題なのです。
掛けた人件費に対するリターン（粗利益高）が、経営管理上重要であるのです。その元となるのは、投入した『人時』にたいして、どれだけの『粗利益』を稼げるかが、重要なこととなります。
そして、人時生産性のレベル差は、競争優位性に大きく関わることとなります。
そこで、投入人時当たりの粗利益高に焦点を当て、戦略目標をハッキリ立てて、業務改善を行う必要があります。
■ 従業員の幸せのためでもある、人時生産性アップ
経営者としては、会社の営業利益を上げることと共に、従業員の報酬を上げるためにも、人時生産性を上げる努力をすべきです。
人時当たりの粗利益高が、人時生産性ですから、それが高いということは、労働分配率を下げることに繋がります。
また、人時生産性が高いということは、従業員個人の報酬を上げる原資が潤沢に有るということになります。
お互いに、Win-Winの関係となるのです。
■ 人時生産性アップのための“正しい行動”
人時生産性を上げると言っても、単純な人減らしでは、どうしようもありません。
考え方としては、「粗利益率を上げる」ことと、「人時売上高を上げる」ことにポイントを置いて考えると解りやすくなります。
数式を考えると、
① 売上高÷投入人時＝人時売上高
② 人時売上高×粗利益率＝人時生産性
です。
ですから、現場においては、部門ごと、そして仕事ごとに、どちらにウエイトを置くかを考えると、遣るべきことが理解できます。
例えば、グロサリー部門などです。
全体として、加工食品、日用雑貨品、洋日配などは、人時売上高を追及します。
そのことによって、結果的に人時売上高を高くすることが出来ます。
ナショナルブランドが多い部門ですから、競争上、低値入になりやすい部門です。
しかし、基本的に加工作業は無く、作業改善などによって人時売上高を高めることに努力すると、人時生産性を高くすることが出来ます。
ただ、他店との差別化を打ち出す意味で、こだわり品や自社開発品の導入によって、若干の高値入を追及します。その場合、営業ＰＯＰや試食販売、陳列演出と言ったプロモーションにも力を入れることになります。
結果的にこれらの商品群の人時売上高を高くすることは、難しいと言えます。
あくまでも、差別化戦略ととらまえるべきでしょう。
また、総菜部門を考えてみましょう。
全体として、人時売上高は高いとは言えません。手作りの比率が高まれば、その分低下する傾向になります。
しかし、独自色を出して高値入を実現することで、人時生産性をアップさせることが出来ます。
仕入れ商品やプロセスセンターの加工品と、店内加工の手作り品とのミックスによって、人時売上高と人時生産性を戦略的に高める工夫をすることも出来ます。
手作りの構成比を高くする営業戦略の場合は、人時売上高が低下しますので、人時生産性を高くするためには、高粗利益確保が絶対条件になります。
また、作業や業務に分けて考えると、先ほどの手作り惣菜や、営業ＰＯＰの作成、試食販売、販売計画（会議）などは、如何に付加価値を生み、且つ最大化するための作業（業務）です。
基本的に、人時売上高は低下する方向になりますが、粗利益高を高くするための作業です。
競争上、差別化戦略でもある重要な作業で、その中身が問われることとなります。
一方、補充や加工、レジ作業などは、人時当たりの『処理量』が問題となります。
出来るだけムダを無くして、作業スキルを上げるための訓練を行います。人時売上高を上げるための作業と考えると良いでしょう。
※各種作業改善については、サミットリテイリングセンターの他の記事を参照
このことが、ドラッグストアやコンビニエンスストアなど、業態を超えた競争になった今、経営戦略上、大きな課題になります。
しかし、本質的な問題は、人件費ではなく、会社の人時生産性の低さです。
そして、それを問題と考えていない。理解していない。ということが、大きな問題なのです。
これからも、最低時給は確実にアップします。会社としても上げざるを得ないと言えます。そして、何と言っても人手不足は続くのです。
人時売上高、人時生産性の向上は、人件費率の高いスーパーマーケットにとって、重要な経営課題なのです。
掛けた人件費に対するリターン（粗利益高）が、経営管理上重要であるのです。その元となるのは、投入した『人時』にたいして、どれだけの『粗利益』を稼げるかが、重要なこととなります。
そして、人時生産性のレベル差は、競争優位性に大きく関わることとなります。
そこで、投入人時当たりの粗利益高に焦点を当て、戦略目標をハッキリ立てて、業務改善を行う必要があります。
■ 従業員の幸せのためでもある、人時生産性アップ
経営者としては、会社の営業利益を上げることと共に、従業員の報酬を上げるためにも、人時生産性を上げる努力をすべきです。
人時当たりの粗利益高が、人時生産性ですから、それが高いということは、労働分配率を下げることに繋がります。
また、人時生産性が高いということは、従業員個人の報酬を上げる原資が潤沢に有るということになります。
お互いに、Win-Winの関係となるのです。
■ 人時生産性アップのための“正しい行動”
人時生産性を上げると言っても、単純な人減らしでは、どうしようもありません。
考え方としては、「粗利益率を上げる」ことと、「人時売上高を上げる」ことにポイントを置いて考えると解りやすくなります。
数式を考えると、
① 売上高÷投入人時＝人時売上高
② 人時売上高×粗利益率＝人時生産性
です。
ですから、現場においては、部門ごと、そして仕事ごとに、どちらにウエイトを置くかを考えると、遣るべきことが理解できます。
例えば、グロサリー部門などです。
全体として、加工食品、日用雑貨品、洋日配などは、人時売上高を追及します。
そのことによって、結果的に人時売上高を高くすることが出来ます。
ナショナルブランドが多い部門ですから、競争上、低値入になりやすい部門です。
しかし、基本的に加工作業は無く、作業改善などによって人時売上高を高めることに努力すると、人時生産性を高くすることが出来ます。
ただ、他店との差別化を打ち出す意味で、こだわり品や自社開発品の導入によって、若干の高値入を追及します。その場合、営業ＰＯＰや試食販売、陳列演出と言ったプロモーションにも力を入れることになります。
結果的にこれらの商品群の人時売上高を高くすることは、難しいと言えます。
あくまでも、差別化戦略ととらまえるべきでしょう。
また、総菜部門を考えてみましょう。
全体として、人時売上高は高いとは言えません。手作りの比率が高まれば、その分低下する傾向になります。
しかし、独自色を出して高値入を実現することで、人時生産性をアップさせることが出来ます。
仕入れ商品やプロセスセンターの加工品と、店内加工の手作り品とのミックスによって、人時売上高と人時生産性を戦略的に高める工夫をすることも出来ます。
手作りの構成比を高くする営業戦略の場合は、人時売上高が低下しますので、人時生産性を高くするためには、高粗利益確保が絶対条件になります。
また、作業や業務に分けて考えると、先ほどの手作り惣菜や、営業ＰＯＰの作成、試食販売、販売計画（会議）などは、如何に付加価値を生み、且つ最大化するための作業（業務）です。
基本的に、人時売上高は低下する方向になりますが、粗利益高を高くするための作業です。
競争上、差別化戦略でもある重要な作業で、その中身が問われることとなります。
一方、補充や加工、レジ作業などは、人時当たりの『処理量』が問題となります。
出来るだけムダを無くして、作業スキルを上げるための訓練を行います。人時売上高を上げるための作業と考えると良いでしょう。
※各種作業改善については、サミットリテイリングセンターの他の記事を参照
